スタッフマスタについて

共通項目

スタッフの自宅住所や連絡先などを登録するタブです。

スタッフの写真画像を選択します。
[環境設定]-[初期設定-スタッフ]-[スタッフ顔写真の表示]の設定の通り表示されます。
データベースで管理できるデータサイズは以下のとおりです。

• Microsoft SQLServer 2008 ExpressEdition 10GB
• Microsoft SQLServer 2012/2014 ExpressEdition 10GB

サイズの大きな写真は[ファイル]で関連ファイルとして管理することをお勧めします。

スタッフの所属する部門を選択します。
新規入力時の所属部門の初期値を設定することができます。

• 既定値で入力したい場合：
  [システムマスタ]-[運用設定]-[スタッフマスタ]-[既定スタッフNO]を設定してください。
• ログインスタッフの所属部門と同じ部門を初期値としたい場合：
  [システムマスタ]-[運用設定]-[スタッフマスタ]-[所属部門、初期部門のデフォルトは規定値が設定されている場合もログイン初期部門とする]にチェックを付けてください。

以下の関連機能にジャンプできます。

• 配置一覧表
• 配置入力(日別)
• スケジュール予約入力(スタッフ別)
• 勤怠入力
• 勤怠データ出力
• 給与前払入力
• 給与月額入力
• 給与台帳
• 連絡記録入力
• メール一括送信(スタッフ)
• コンプライアンス帳票
• スタッフレポート
• 年次有給休暇管理簿
  
  

スタッフ情報の変更履歴を管理する機能です。

• 履歴管理(F5)：スタッフ情報の変更履歴を作成したい場合に使用します。
• 履歴結合(F8)：分割した変更履歴を結合したい場合に使用します。

履歴管理の詳細は[スタッフマスタ]-[履歴管理・結合]をご確認ください。

[証憑ファイル]の画面が開きます。
身分証明書や各種保険被保険者証など、スタッフから取得した画像ファイル等を保存することができます。
また、[応募者マスタ]や[プロフィール申請(NEO)]で承認された証憑ファイルが自動で保存されます。
証憑ファイルの登録の有無に応じて、ファンクションキーの表示が以下の通り変わります。

• 登録がない：[証憑：無]
• 登録がある：[証憑：有]

名称は[名称マスタ]-[スタッフ]-[各証憑]から変更できます。

雇用契約データを基に、スタッフの雇用契約状態を表示します。入力不可です。
雇用契約データが存在しない場合や、通算雇用期間がクーリングに該当した場合は、空白となります。
雇用契約管理を行う場合は[…]より、管理を行います。
詳細は雇用契約管理をお確認ください
スタッフの通算雇用期間の継続/クーリング判定については[通算雇用期間更新処理-雇用継続区分の判定について]をご確認ください。

スタッフスキルなどをレーダーチャート化することができます。

• 値の入力：グラフをダブルクリックすると、入力フォームが開きます。
• チャートの切替：サブグラフをクリックすると、メイングラフに入れ替わります。
• チャートの表示：赤線は全スタッフの平均値です。スタッフの強み・弱みを比較考量できます。

チャートのタイトルおよび評価項目は[名称マスタ]-[スタッフ]-[スキルパターン1～3]で変更することができます。

• 旧NO：
  前システムで使用していたNOなど、スタッフNOとは別に管理したいNOがある場合に入力します。
• イースタッフィング：
  イースタッフィングのスタッフコードとエクスプレスの[スタッフマスタ]-[スタッフNO]が異なる場合に入力します。[イースタッフィング取込処理]の際、取り込む項目となります。
• フィールドグラス：
  イースタッフィングのWorker Codeとエクスプレスの[スタッフマスタ]-[スタッフNO]が異なる場合に入力します。[フィールドグラス取込処理]の際、取り込む項目となります。

スタッフの採用情報を登録するタブです。
[NEOオンライン応募者登録]を使用している場合は、[応募者マスタ]の情報が取り込まれ保存されます。

[応募者マスタ]-[応募・面接日時等]-[採用ステータス]に登録したデータを表示します。
※[NEO応募申請]をご利用の場合のみ、表示する項目です。

日雇派遣の例外要件を選択します。
詳細は厚生労働省の日雇い派遣の原則禁止についてをご確認ください。

60歳以上の定年退職者を選択します。

• 対象：年齢が60歳以上になったとき
• 対象外：年齢が60歳未満
• 不明：生年月日を未入力など年齢を確認していない

通算雇用期間を選択します。
60歳以上のスタッフの場合、60歳になる以前も含めた通算雇用期間を選択してください。

スタッフエクスプレスを起動する際のパスワードを入力します。登録可能な文字数・文字種別につきましては、[スタッフマスタ インポート/エクスポート項目]をご確認ください。

パスワードを登録・変更できるのは、以下となります。

• [システムマスタ]-[システム設定]-[その他]-[管理者NO]でログインした場合、全スタッフのパスワード登録・変更ができます。
• ログインしたスタッフNOのパスワード変更ができます。
  例）
  スタッフNO110000でログインした場合
  ・スタッフNO110000：パスワード変更可能
  ・スタッフNO110000以外：パスワード変更不可

エクスプレスに登録されているメールアカウントのうち、スタッフが使用できるメールアカウントを設定します。
権限(メール)を選択します。
[権限マスタ(メール)]で設定した権限グループがプルダウンで表示されます。
入力できるのは、[システムマスタ]-[システム設定]-[その他]-[管理者]のみとなります。

[案件入力]-[基本単価・期間配置スタッフ]-[配置スタッフ]-[契約開始日]が実施開始日に表示されます。

[PARTNER＋]-[契約内容の確認]-[スタッフ]-[スキルシート]のメモに表示します。[業務経歴][資格]以外の人材情報を公開したい場合はご活用ください。

所得税区分を選択します。
[対象]を選択した場合は、課税区分、税額表の入力が必要となります。

所得税区分[対象]の場合、選択します。
甲欄・乙欄・丙欄の詳細については、国税庁[No.2511 税額表の種類と使い方]をご確認ください。
報酬もしくは非居住者を選択した場合、③は[課税率]の欄となります。

所得税区分[対象]の場合、選択します。
給与計算時の所得税計算に使用される税額表となります。[税額表：月額]の場合は月単位、[税額表：日額]の場合は日単位で[給与台帳]が作成されます。

課税区分が[報酬][非居住者]の場合は[課税率]になります。
[報酬]の場合は、課税支給金額-社会保険控除後に対して課税率を乗算して所得税を算出します。
[非居住者]の場合は、課税支給金額に対して(社会保険などを控除せず)課税率を乗算して所得税を算出します。
乗算した所得税の円未満は固定で[切り捨て]となります。

スタッフの月次減税額を登録します。初期値は0円です。
月次減税額の登録方法は以下2種類あります。

• [スタッフ別定額減税額計算]で月次減税額を自動算出し、[令和6年月次減税額]に登録する。
• [スタッフマスタのインポート]もしくは手入力で登録する。

[令和6年月次減税額]は固有情報としてデータを保持しますので、履歴管理・結合を行っても情報の差異は発生しません。

[スタッフマスタ]-[住所]-[国籍]の情報をもとに自動選択されます。

• 対象
  [区分マスタ]-[カテゴリ：スタッフマスタ][区分：国籍]-[国籍・地域コード]を設定している[国籍]を登録している場合。
• 対象外
  [国籍]がブランク、もしくは、[区分マスタ]-[カテゴリ：スタッフマスタ][区分：国籍]-[国籍・地域コード]がブランクの[国籍]を登録している場合。

国税庁が出す「扶養親族等の数の算定方法」に則り、[スタッフマスタ]-[税金]-[家族]の情報をもとに自動表示します。

カウント条件については[[スタッフマスタ]-[税金]-[扶養控除等]の扶養者の数はどのようにカウントされていますか？]をご確認ください。

マイナンバーの取得ステータスを表示します。
マイナンバー取得要件を満たすスタッフの場合にのみ、表示されます。
また、マイナンバー管理機能をご利用頂かない場合は表示されません。
スタッフの状況により、[法人マスタ]-[設定]-[マイナンバー]-[レベル判定基準日]からステータスを自動判定します。

[NEOマイナンバー申請]のステータスを表示します。
マイナンバー取得要件を満たし、[NEOマイナンバー申請]を利用するスタッフの場合にのみ、表示されます。
[マイナンバー管理]機能と[NEOマイナンバー申請]利用しない場合は表示されません。
スタッフのNEOからの申請状況と登録状況に応じて、ステータスを自動判定します。

[同居区分]が[非居住者]かつ[続柄区分]が[配偶者]以外の場合に活性化します。
生年月日による自動判定はありませんので、扶養控除の対象条件で該当するものを手動で選択します。

※2020年様式まで対応している項目です。
児童扶養手当が対象の場合にチェックを付けます。
チェック ON かつ自動の所得見積額が48万円以下の場合に、[給与所得者の扶養控除等(異動)申告書]-[単身児童扶養者]-[該当する場合には左記にチェックを付けてください。]にチェックが付きます。

その年の12月31日時点の住んでいる自治省を選択します。
値は[自治省マスタ]より設定します。

※[納付先]を選択すると自動で[納付先]と同じ自治省が表示されます。

住民税区分が[(普通徴収)対象外]以外の場合、入力します。
住民税区分が[(特別徴収)７月から５月までの税額は同じ][(特別徴収)月別に指定する]の場合、６月、７月のみが入力可能となります。
住民税区分が[(特別徴収)月別に指定する]の場合、6月～5月が入力可能となります。
入力した金額は、給与計算処理後給与台帳へ反映され、支給月ベースで控除されます。

例：5月締め・6月支給の場合
支給月で控除する場合は、[6月]欄に6月分の住民税額を登録します。
締日の月で控除する場合は、[6月]欄に5月分の住民税額を登録します。
記載した金額は6月支給の給与から控除されます。

請求締グループの設定により、一人のスタッフに対し給与計算処理を月に複数回実行する場合、社会保険や住民税を重複して控除しない等の設定が可能です。
[システムマスタ]-[運用設定]-[給与・賞与・年調]-[社会保険と住民税は、請求締めグループと一致する場合のみ控除する]がチェックONの時に表示します。
値は[区分マスタ]-[カテゴリ：得意先マスタ]-[区分：請求締グループ]で登録・削除ができます。

[区分マスタ]-[スタッフマスタ]-[給与前払グループ]で登録した区分を選択します。[給与前払グループ]で給与前払金額の算出方法、給与前払対象支給項目・出勤区分、リアルタイム給与前払の自動承認有無などをグルーピングしているため、給与前払を使用するスタッフは登録必須となります。

採用する労働時間制度にチェックを付けます。

• 採用なし
  入力された勤務時間そのままで給与計算を行います。
• 日8H・週40H超
  日8H超、週40H超の残業計算を行う場合にチェックを付けます。
• 月額入力
  月の労働時間に対する減額/割増を計算せず、金額を直接入力して支給を行う場合にチェックを付けます。入力された勤務時間から残業金額、深夜金額、法定内休出金額、法定外休出金額の算出は行いませんので、給与月額入力にて直接入力する必要があります。
• 1カ月単位の変形労働時間
  変形労働時間で残業計算を行う場合にチェックを付け、[変形労働シフトパターン]を選択します。
• 1カ月単位のフレックスタイム
  フレックスタイム制で給与計算を行う場合はチェックを付け、[変形労働シフトパターン]を選択します。

名義人カナを入力します。
支給方法で「振込」が選択された場合、入力可能です。
また、全銀協フォーマットで定められた使用可能文字以外も使用できません。
※[銀行マスタ]‐[使用可能文字]を除く

登録可能文字および文字数につきましては以下FAQをご確認ください。
・[名義人カナ]に登録可能な文字と文字数を教えてください。

社会保険の加入状態を選択します。
以下をご参考に設定してください。

• 手続中：現在手続きを行っており、手元に保険証が無い方
• 対象：社会保険に加入している方
• 対象外：ダブルワーク等の理由で、社会保険に加入していない方(算定基礎届の提出が不要の方)
• 適用除外：法令により適用除外となる方
• 免除：産前産後休業・育児休業期間等で保険料が免除される方
  ※[対象]の場合にのみ給与計算処理時に社会保険料が計算されます。

[対象外][適用除外]を選択した場合は、[詳細]-[社保未加入理由]‐[健康保険未加入理由][厚生年金未加入理由]の登録が必要です。

社会保険区分が[対象][免除][適用除外]を選択した場合、選択が必須となります。
[算定入力]や[月変入力]の計算時に使用されます。

• 一般(時給・日給)：
  [短時間就労]、[短時間労働]に当てはまらない時給・日給者の場合選択します。
  
  
• 一般(月給)：
  [短時間就労]、[短時間労働]に当てはまらない月給者の場合選択します。
  
  
• 短時間就労：
  1週間の所定労働時間が、同一の適用事業に雇用される通常の労働者の1週間の所定労働時間よりも短く、かつ、40時間未満である場合に選択します。
  
  
• 短時間労働：
  [法人マスタ]-[社会保険]-[事業所情報]-[特定適用事業所]にチェックをつける事で選択肢に表示されます。
  勤務時間・勤務日数が常時雇用者の3/4未満で、以下要件をすべて満たす場合に選択してください。
  • 従業員数50人超(51人以上)規模の事業所に勤めていること
    ※従業員数：フルタイムの従業員数と週労働時間及び月労働日数がフルタイムの3/4以上の従業員数でカウントします。
  • 週の所定労働時間が 20 時間以上であること(残業時間は除く)
  • 2 カ月以上の雇用見込があること
  • 賃金の月額が 8.8 万円以上であること(残業手当、通勤手当、ボーナス等は除く)
  • 学生でないこと
  • 特定適用事業所、任意特定適用事業所又は国・地方公共団体に属する事業所に勤めている

取得区分を登録することで[被保険者資格取得届-帳票]-[取得区分]に値が出力されます。

• [新]：主に民間会社の勤労者
  健康保険・厚生年金保険の被保険者となったとき(船員保険適用者を除く)。
  [被保険者資格取得届-帳票]-[取得区分：1.健保・厚生」に丸がつきます。
• [共]：主に公務員や私学の教職員
  共済組合から公庫等へ出向した職員であるとき。
  [被保険者資格取得届-帳票]-[取得区分：3.共済出向」に丸がつきます。
• [船]：主に船員として船舶所有者に使用される人
  船員任意継続被保険者であるとき。
  [被保険者資格取得届-帳票]-[取得区分：4.船保任継」に丸がつきます。

[共][船]に該当しない場合は[新]でご登録ください。

資格喪失日を登録することで[被保険者資格喪失届-帳票]-[喪失年月日]に値が出力されます。喪失区分ごとに登録する資格喪失日が異なりますので、以下を参照してご登録ください。

• 退職等
  • 退職日の翌日
  • 転勤の当日
  • 雇用契約変更の当日
• 死亡
  死亡日の翌日
• 75歳到達
  誕生日の当日
• 障害認定
  認定日の当日
• 社会保障協定
  • 社会保障協定発効の当日
  • 相手国法令の適用となった日の翌日

喪失区分を登録することで[被保険者資格喪失届-帳票]-[喪失(不該当)原因]に値が出力されます。

• 退職等
  • 退職した場合。
  • 雇用契約の変更等により被保険者の適用対象外となった場合。
  • 退職後に継続して再雇用した場合。
• 死亡
  死亡した場合。
• 75歳到達
  75歳に到達したことで後期高齢者医療に該当し、健康保険の被保険者資格を喪失する場合。
• 障害認定
  65歳以上75歳未満の方で、障害認定により後期高齢者医療に該当し、健康保険の被保険者資格を喪失する場合。
• 社会保障協定
  社会保障協定により、相手国法令の適用を受け、被保険者資格を喪失する場合。

雇用保険区分を選択します。
以下をご参考に設定してください。

• 手続き中：現在手続きを行っている方
• 対象：雇用保険に加入している方
• 対象外：ダブルワークの場合（雇用保険は1箇所のみの為）等
• 適用除外：法令により適用除外となる方
  • 短時間労働者であって、季節的に雇用される者又は短期の雇用に就くことを常態とする方（日雇労働被保険者に該当する者を除く。）
  • 日雇労働者であって、適用区域に居住し適用事業に雇用される等の要件に該当しない方・４ヵ月以内の期間を予定して行われる季節的事業に雇用される方
  • 船員保険の被保険者・国・都道府県・市町村等に正規職員として雇用される方
  • 個人事業主である場合、法人の代表取締役
  • 昼間学生や生徒
    
    など

[対象外][適用除外]を選択した場合は、[詳細]-[雇保未加入理由]‐[雇用保険未加入理由]の登録が必要です。

資格取得日を登録することで[雇用保険被保険者資格取得届-帳票]-[資格取得年月日]が出力されます。原則として、雇い入れた日(試用期間・研修期間も含む)を登録します。

取得区分を登録することで[雇用保険被保険者資格取得届-帳票]-[取得区分]に値が出力されます。

• 新規
  雇用保険番号を新規で取得が必要な場合。
  [雇用保険被保険者資格取得届-帳票]-[取得区分：1]が出力されます。
• 再取得
  雇用保険番号を登録している場合。
  [雇用保険被保険者資格取得届-帳票]-[取得区分：2]が出力されます。

資格喪失日を登録することで[雇用保険被保険者資格喪失届-帳票]-[離職等年月日]に値が出力([スタッフマスタ]-[概要]-[退職年月日]が登録されている場合は[退職年月日]が出力)されます。通常は退職日を登録します。

喪失区分を登録することで[雇用保険被保険者資格喪失届-帳票]-[喪失原因]に値が出力されます。

• 離職以外の理由
  出向、出向からの復帰、死亡など。
  [雇用保険被保険者資格喪失届-帳票]-[喪失原因：1]が出力されます。
  
• 3以外の離職
  契約期間満了、任意退職、企業に大きな損失をもたらしたことによる解雇、天災などやむを得ない理由の解雇など。
  [雇用保険被保険者資格喪失届-帳票]-[喪失原因：2]が出力されます。
• 事業主の都合による離職
  事業主の都合による解雇、事業主の勧奨による任意退職など。
  [雇用保険被保険者資格喪失届-帳票]-[喪失原因：3]が出力されます。

• [システムマスタ]-[運用設定]-[スタッフマスタ]の[有休起算日および～入社年月日を初期表示する]のチェックがONの場合：入社年月日が自動で設定されます。
• 有休起算(入社)処理を実行する：契約開始日が自動で設定されます。

入社した初年度など、まだ有休が付与されていないスタッフに有休起算日から何か月後に有休を付与するかを設定します。
初期値は6か月となります。
※[既定スタッフ]が登録されている場合は、既定スタッフの登録内容が初期値として反映されます。

有休を取得した際にスタッフへ支給する有給単価を入力します。
[システムマスタ]-[会社運用]-[給与・賞与・年調]‐[有給単価更新処理算出方法]が[平均給与(三ヶ月)]または[健康保険の標準報酬日額]の場合に入力可能となります。また、[有給単価更新処理]を行った場合、算出された有給単価が反映されます。

[勤怠入力]で[出勤区分：有休(**)]を登録した時、有給単価をもとに有休金額を算出します。

有休残の情報をエクスプレスに登録する際に使用します。
直近3年分(現行～2年前)の有休情報を入力し[登録(F2)]すると、自動で[有休台帳]を作成します。
詳細は[有休の引継ぎについて]をご確認ください。

残業単価～60H 超割増

その他の希望条件を登録するタブです。

勤怠データより、出勤率を表示します。
出勤率の算定対象は[勤怠入力]-[抽出結果]-[支給確認]がチェックONのすべての勤怠データです。以下の式で計算されます。

[出勤率の計算式]
出勤率(※1)＝①÷②×100 (%)

①＝通常出勤(※2)日数+有休(※3)日数+特休日数(※4)+特休(有給)日数(※4)

②＝①＋欠勤日数(※4)

※1　小数点第３位以下は切り上げ

※2　通常出勤は以下を含みます
通常出勤、有休(半日/**時間)の出勤部分、代休（半日）の出勤部分、[名称マスタ]-[勤怠]-[出勤区分]([出勤定義]が該当するもの）

※3　有休は以下を含みます
有休(1 日)、有休(半日/**時間)の有休部分

※４　[名称マスタ]-[勤怠]-[出勤区分]([出勤定義]が該当するもの）を含みます

勤怠データより、早退率を表示します。早退率は以下の式で計算されます。

[早退率の計算式]
早退率＝早退日数÷(出勤日数＋欠勤日数)×100(%)

※小数点第3位以下は切り捨て

※出勤日数は以下を含みます。
通常出勤、有休、代休(半日)、特休

案件及び勤怠データより、日雇率を表示します。日雇率は以下の式で計算されます。

[日雇率の計算式]
日雇率＝日雇回数÷(日雇回数＋常用雇用回数)×100(%)
※小数点第3位以下は切り捨て

■日雇回数
以下1、2の両方の条件を満たす案件に紐付く勤怠データの数となります。

1. 取引区分が[派遣][紹介予定派遣]のいずれか
2. 以下常用雇用回数の条件2に該当しない

■常用雇用回数
以下1、2の両方の条件を満たす案件に紐付く勤怠データの数となります。

1. 取引区分が[派遣][紹介予定派遣]のいずれか
2. 以下の両方の条件を満たす案件であること
   • [案件入力]-[基本単価・期間配置スタッフ]-[期間]
   • [案件入力]-[基本単価・期間配置スタッフ]-[契約開始日]～[契約終了日]が31日以上

チェックを付けると、スタッフに送信したSMSが一覧で表示されます。
行をダブルクリックすると、[ショートメッセージ配信]に遷移します。
※SMS配信をご利用の場合のみ、表示されます。

始業時間・終業時間・休憩時間などをスタッフ自身で入力・修正できるようにするか否かを設定します。

[時間報告]の申請時間をスタッフ自身で入力・修正できるようにするか否かを設定します。

[NEO給与前払照会]の使用有無を設定します。
[給与前払申請：する]の場合、自動で[給与前払照会：する]になります。

[NEO支給照会]に給与明細書をアップロードするか否かを設定します。